メールマガジンバックナンバー

20101120

vol_16号『スタッフの採用準備』

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■「デンタルネットワーク グループ21」メールマガジン vol_016号
『スタッフの採用準備』
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「デンタルネットワーク グループ21」メールマガジン vol_016号を配信さ
せていただきました。今回お届けする情報は....
・歯科医院経営講座『スタッフの採用準備』
・トピックス『「平成20年医療施設調査・病院報告」の結果/
「平成20年患者調査 東京都集計結果報告」の結果』
・メールマガジン バックナンバー&付録資料のご案内
・「デンタルネットワーク グループ21」勉強会
全国エリア別−12月開催予定
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━━◆16回『歯科医院経営講座』◆━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
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第16回のテーマは『スタッフの採用準備』です
歯科医院は民間企業に比べ小規模がゆえに、人材の活用が運営を左右します。
歯科医院は、女性スタッフが大きな戦力を担う職場だけに、女性スタッフの採
用から教育訓練に力を入れることが大切だといえます。歯科医院等の医療機関
には、患者さんが不安な気持ちを抱えながら来院します。そこで、歯科医院の
スタッフにはまず、患者さんの不安を少しでも軽くすることが求められます。
これが機能すると、患者さんからの評価を高めることにつながり、歯科医院経
営にも影響を与えます。
スタッフの採用を考える前に、診療理念、コンセプト等、自身の考え方をしっ
かり固めておくことが必要です。診療方針やどのような歯科医院を作りたいの
かを明らかにすることにより、求めるスタッフ像がはっきりするため無駄な採
用をなくすことができます。医院の広さや、ユニット台数でスタッフの人数を
決めても、求める能力が明確になっていなければ無駄な採用となりかねません。
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■1.具体的な検討事項
┗━━━━━━━━━━┛
1)職種別必要人員は?
ユニットが3台だから、3人というような決め方をするのは間違いです。
スタッフにどのような業務を担当して貰うのかを充分に検討してください。
例えば歯科衛生士を雇用する時にも、どのような業務を担当して貰うのかを事
前に検討しておくことが重要です。
2)募集対象年齢は何歳ぐらいまでを対象とするのか?
現在、ハローワークへの求人では、具体的な年齢を記入することは原則として
できません。
民間の求人誌や医院ホームページでの募集などでは、募集対象年齢を具体的に
提示することは可能です。
3)職務経験を問うのか?
経験者を雇用するのか、新卒を雇用して教育するのかを検討してください。
それぞれに、メリット・デメリットが有りますので、医院の方向性や市場の状
況を考慮して、どのような人材が必要かの検討が重要です。
4)雇用形態をどのようにするのか?
はじめから、全員を正社員として雇用するのか、パートタイマーとしてシフト
を組むのかを検討してください。
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┏━━━━━━━━━━┓
■2.関係法令等の確認
┗━━━━━━━━━━┛
1)健康保険、労働保険、年金保険の取り扱いは?
常時雇用する従業員が4名以下の事業所では、協会健保、厚生年金への加入は
任意となります。
労働保険(労働災害補償保険と雇用保険)は、一人でも雇用した場合には加入
が義務づけられています。
2)就業規則等の整備は?
就業規則は、従業員数が9名以下の事業所では、就業規則作成の義務はありま
せんが、作成しておくことは、無用なトラブルを防ぐためにも重要です。
また優秀なスタッフを採用するための手段にもなります。
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■3.雇用条件の検討
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1)基本給、各種手当、賞与等の賃金
賃金に関しては、地域により賃金水準が異なっています。ハローワークのホー
ムページから求人票の閲覧をすると、地域の歯科医院がどの程度の賃金条件で
募集しているか参考にすることができます。
2)就業時間
診療開始前の準備から、診療後の片づけまでの時間を検討してください。
診療時間が長時間な設定をする場合には、労働時間(就業時間 − 休憩時間)
が8時間を超えないようにシフト制を敷くなどの工夫が必要です。
3)休業日、休暇
歯科医院の休みを何曜日に設定するのかを検討してください。
また、有給休暇は労働基準法に定められているので与えなければなりません。
その他に、慶弔休暇などを設定するのかなど検討してください。
4)試用期間の設定
採用の際に、試用期間を設定するのかどうかを検討してください。
面接では、判断できない適正を見極めるために設定します。歯科医院では、
1〜3ヶ月程度の期間を設定するケースが多い。
試用期間を設定するのであれば、その間の賃金等をどのように設定するのかも
検討が必要になります。
さて、次回は『スタッフの募集方法』についてお話します。
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━◆トピックス『「平成20年医療施設調査・病院報告」の結果/
「平成20年患者調査 東京都集計結果報告」の結果』◆━
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東京都は、平成22年5月に厚生労働省が公表した「平成20年医療施設(静態・動
態)調査・病院報告」及び「平成20年患者調査」の結果をもとに、東京都分を
集計し、この程ホームページに公開しました。
今回はこの中からから、歯科・医科診療所との比較にて、一部を抜粋しました。
※本資料に関する全文は、下記URLからダウンロードが可能です。
●「平成20年医療施設(静態・動態)調査・病院報告」の結果から
http://www.metro.tokyo.jp/INET/CHOUSA/2010/10/60kat300.htm
●「平成20年患者調査 東京都集計結果報告」の結果から
http://www.metro.tokyo.jp/INET/CHOUSA/2010/10/60kat200.htm
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┏━━━━━━━━━━━━━┓
■1.施設の種類別にみた施設数
┗━━━━━━━━━━━━━┛
(1)歯科診療所は10,529施設で、前年に比べ22施設減少。昭和50年の調査開始
以来増加傾向にあったが、今回減少に転じた。
(2)一般診療所は12,572施設で、前年に比べ69施設減少。平成2年以降増加を続
けていたが、今回減少に転じた。
歯科診療所  一般診療所(医科)
—————————————–
平成10年 11,469      9,708
平成11年 11,548      9,817
平成12年 11,647      9,969
平成13年 11,785     10,132
平成14年 11,848     10,244
平成15年 12,064     10,351
平成16年 12,197     10,441
平成17年 12,269     10,436
平成18年 12,458     10,536
平成19年 12,641     10,551
平成20年 12,572     10,529
┏━━━━━━━━━━━┓
■2.開設者別にみた施設数
┗━━━━━━━━━━━┛
(1)歯科診療所は「個人」が8,603施設(歯科診療所数の81.7%)で最多。次いで
「医療法人」が1,850施設(同17.6%)。「医療法人」は増加傾向。
(2)一般診療所は「個人」が7,435施設(一般診療所数の59.1%)で最多。次いで
「医療法人」が3,667施設(同29.2%)。「医療法人」は増加傾向。
┏ 一般診療所 ┓     ┏ 歯科診療所 ┓
H18   H19   H20   H18   H19   H20
———————————————————————-
総数       12,458  12,641 12,572  10,536 10,551  10,529
厚生労働省       3     3    2
その他国       55    52   48     1    1     1
東京都        23    22   21     1    1     1
市町村        102    99   91    12   12    13
地方独立行政法人   −    −    1
日赤         21    21   19
済生会・北海道     3     3    3
厚生連         1     1    1
国保連
社会保険関係団体   143    138   138     6    6     5
公益法人       150    153   143    33   33    34
医療法人      3,261   3,508  3,667   1,661  1,731   1,850
私立学校法人     54    56   64     4    4     3
社会福祉法人     366    378   400     3    3     3
医療生協       45    45   49    −    1     3
会社         459    453   441     6    5     4
その他の法人     76    77   49    11   11     9
個人        7,696   7,632  7,435   8,798  8,743   8,603
┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓
■3.診療科目別にみた一般診療所数(重複計上)
┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┛
施設数  構成比率
———————————————-
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施設総数         12,572   100.0%
内科           7,862   62.5%
呼吸器内科         847    6.7%
消化器内科(胃腸内科)   2,006   16.0%
循環器内科        1,513   12.0%
小児科          2,706   21.5%
精神科           979    7.8%
神経内科          447    3.6%
心療内科          707    5.6%
アレルギー科        884    7.0%
リウマチ科         399    3.2%
外科           1,556   12.4%
整形外科         1,527   12.1%
形成外科          410    3.3%
美容外科          266    2.1%
脳神経外科         159    1.3%
呼吸器外科          16    0.1%
循環器外科(心臓・血管外科)  41    0.3%
小児外科           39    0.3%
産婦人科          485    3.9%
産科             38    0.3%
婦人科           369    2.9%
眼科           1,355   10.8%
耳鼻いんこう科       910    7.2%
気管食道外科         96    0.8%
皮膚科          2,365   18.8%
泌尿器科          516    4.1%
感染症内科          92    0.7%
肛門外科          340    2.7%
リハビリテーション科   1,039    8.3%
放射線科          458    3.6%
麻酔科           208    1.7%
歯科            253    2.0%
矯正歯科           27    0.2%
小児歯科           38    0.3%
歯科口腔外科         37    0.3%
※平成20年4月1日医療法施行令の一部改正により、神経科は診療科名として広
告することが認められなくなった。そのため、神経科は神経内科・精神科及び
心療内科に読み替えられている。
┏━━━━━━━━━━━━━━━━┓
■4.都民の推計患者数(平成20年10月)
┗━━━━━━━━━━━━━━━━┛
(1)都民の推計入院患者数は10万6千人で、前回調査(平成17年11万人)に比べ
4.1%減少した。
(2)都民の推計外来患者数は64万8千人で、前回調査(平成17年70万1千人)に比べ
7.6%減少した。
(3)施設別の入院患者数は病院で減少、一般診療所で横ばいであり、外来患者数
は病院、一般診療所、歯科診療所の全ての医療施設で減少した。
(4)年齢階級別にみると、65歳以上の入院患者数は近年増加傾向であったが、
今回ほぼ横ばいとなった。65歳以上の外来患者数は、平成2年以降増加傾向
であったが、今回減少している。
入院      外来
———————————————
総数    105.7(110.2)  647.6(701.0)
病院    103.9(108.6)  169.1(172.3)
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一般診療所  1.8( 1.7)  361.4(390.8)
歯科診療所         117.0(138.0)
※単位:1,000人
※()内は前回調査平成17年の数値
┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓
■5.傷病分類別にみた都民と全国の推計患者数の構成割合
┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┛
[入院]
(1)精神及び行動の障害(入院患者総数の21.2% 17年調査1位)
(2)循環器系の疾患(同19.1% 17年調査2位)
(3)新生物(同13.8% 17年調査3位)
都民   全国
—————————————-
精神及び行動の障害  21.2%  21.6%
循環器系       19.1%  20.1%
新生物        13.8%  11.4%
損傷中毒        7.9%   9.0%
神経系         7.4%   7.6%
その他        30.6%  30.2%
[外来]
(1)消化器系の疾患(外来患者総数の18.6% 17年調査1位)
(2)筋骨格系及び結合組織の疾患(同13.7% 17年調査2位)
(3)循環器系の疾患(同10.9% 17年調査3位)
都民   全国
—————————————–
消化器系       18.6%  18.2%
筋骨格系       13.7%  13.8%
循環器系       10.9%  13.0%
呼吸器系       10.7%   9.5%
保健サービス等     8.3%   8.6%
その他        37.7%  36.9%
※消化器系の疾患には、「歯及び歯の支持組織の疾患」を含む。
┏━━━━━━━━━━━━━┓
■6.都民の受療率(人口10万対)
┗━━━━━━━━━━━━━┛
(1)入院受療率は「総数819」「男768」「女871」で全国(総数1,090)より低い。
(2)外来受療率は「総数5,021」「男4,204」「女5,829」で全国(総数5,376)よ
り低い。
(3)前回調査(平成17年)と比較すると、入院受療率・外来受療率ともに減少で
ある。年齢階級別では、65歳以上は入院で平成5年以降減少傾向が継続して
おり、外来では平成8年及び17年にかけて増加している以外は、今回も含め
減少傾向にある。
入院    外来
———————————-
総数  819(877)  5,021(5,574)
男   768(818)  4,204(4,609)
女   871(935)  5,829(6,531)
※()内は前回調査平成17年の数値
┏━━━━━━━━━━━━━┓
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■7.都民の都内−都外受療割合
┗━━━━━━━━━━━━━┛
(1)都民の他県施設受療割合(いわゆる「流出患者」割合)は、入院14.9%、外来
2.9%。
(2)全国(入院5.5%、外来2.7%)と比較すると、入院では、都民の流出患者割合
が全国を上回っているが、外来では両者にほとんど差はない。
[入院]
都内施設    都外施設
————————————-
総数    85.1%     14.9%
病院    85.1%     14.9%
一般診療所 88.2%     11.8%
————————————-
当該県内施設  県外施設
全国    94.5%      5.5%
[外来]
都内施設    都外施設
————————————-
総数    97.1%      2.9%
病院    95.7%      4.3%
一般診療所 98.1%      1.9%
歯科診療所 96.2%      3.8%
————————————-
当該県内施設  県外施設
全国    97.3%      2.7%
┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓
■8.都内施設における都民−都民外の受療割合
┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┛
(1)都民でない患者の都内施設受療割合(いわゆる「流入患者」割合)は、入院
の13.5%、外来10.6%。
(2)全国(入院5.5%、外来2.7%)と比較すると、入院・外来とも都内施設の流
入患者割合が全国を上回っている。
[入院]
都内施設    都外施設
—————————————
総数    86.5%     13.5%
病院    86.4%     13.6%
一般診療所 93.8%      6.2%
—————————————
当該県民    当該県民外
全国    94.5%      5.5%
[外来]
都内施設    都外施設
—————————————
総数    89.4%     10.6%
病院    85.8%     14.2%
一般診療所 91.7%      8.3%
歯科診療所 87.9%     12.1%
—————————————
当該県民    当該県民外
全国    97.3%      2.7%
┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓
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■9.年齢階級別にみた都内流入−都外流出の推計患者数
┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┛
(1)流入・流出の推計患者数を年齢階級別にみると、入院では65歳以上で流出
が流入を上回っている。
(2)外来では、全ての年齢階級で流入が流出を上回っている。
[入院]
流出患者  流入患者
———————————-
0〜14歳   0.2     0.8
15〜24   0.2     0.5
25〜34   0.8     0.8
35〜44   0.9     1.1
45〜54   1.2     1.5
55〜64   2.5     2.9
65歳以上  10.0     6.3
[外来]
流出患者  流入患者
———————————-
0〜14歳   1.8     2.2
15〜24   0.7     3.8
25〜34   2.8     8.3
35〜44   2.9     11.6
45〜54   2.2     11.5
55〜64   2.7     17.8
65歳以上  5.5     19.3
※単位:1,000人
※流出患者:他県施設で受療した都民患者
※流入患者:都内施設で受療した都民以外の患者
┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓
■10.傷病分類別にみた都内流入−都外流出の推計患者数
┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┛
(1)傷病分類別にみると、入院では「精神及び行動の障害」「神経系の疾患」
「循環器系の疾患」及び「損傷、中毒及びその他の外因の影響」で流出が流
入を上回る。
(2)外来では全ての傷病で流入が流出を上回り、特に「消化器系の疾患」でそ
の傾向が著しい。
[入院]
流出患者  流入患者
——————————————————–
新生物              0.9     3.6
精神及び行動の障害        5.0     2.9
神経系の疾患           2.0     0.8
循環器系の疾患          3.7     1.8
消化器系の疾患          0.3     0.6
筋骨格系及び結合組織の疾患    0.5     0.8
損傷、中毒及びその他の外因の影響 1.0     0.6
その他              2.4     2.9
[外来]
流出患者  流入患者
——————————————————–
新生物              1.2     6.5
内分泌、栄養及び代謝疾患     0.7     4.5
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精神及び行動の障害        1.5     2.9
神経系の疾患           0.4     1.6
眼及び付属器の疾患        0.3     5.1
循環器系の疾患          1.3     5.6
呼吸器系の疾患          1.2     6.3
消化器系の疾患          4.1     14.6
皮膚及び皮下組織の疾患      0.7     3.3
筋骨格系及び結合組織の疾患    1.4     6.6
腎尿路生殖器系の疾患       1.2     3.1
損傷、中毒及びその他の外因の影響 0.9     2.4
その他              3.7     12.1
※単位:1,000人
※流出患者:他県施設で受療した都民患者
※流入患者:都内施設で受療した都民以外の患者
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━━◆「デンタルネットワーク グループ21」勉強会◆━━━━━━━━━━
全国エリア別−2010年11月開催予定
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http://www.yoshida-dental.co.jp/01/01_g21.htm
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[ さいたまエリア ]開催場所−(株)ヨシダさいたま営業所
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2010年12月5日(日)10:00−16:00
歯科医院の宣伝・ホームページの重要性
┗ 酒井 恵光 (株)パッシオーナ 代表取締役 社長
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電柱広告の効果
┗ 小池 正明 東電広告(株) 埼玉支店
歯科医院の増収増患対策
┗ 友野 行晴 JPコンサルタンツグループ 友野会計事務所 税理士
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[ 東京エリア ]開催場所−(株)ヨシダ本社
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2010年12月19日(日)13:00−17:00
臨床セミナー「レーザーハンズオンセミナー」
┗ (株)吉田製作所 レーザー事業部
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[ 名古屋エリア ]開催場所−(株)ヨシダ中部支店
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2010年12月12日(日)13:00−16:30
先輩開業医の体験談を聞く
┗ 植松 康明 先生 (三重県)植松デンタルクリニック 院長
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[ 大阪エリア ]開催場所−(株)ヨシダ 大阪支店
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2010年12月12日(日)13:00−17:00
患者様の信頼を掴むスタッフ採用と教育
┗ 小久保 弥生 (株)ヨシダ PMC
特別講演「開業時からのレーザーの有効活用」
┗ 岡田 修二 先生 岡田歯科医院 医院長
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